生命保険は必ずしも必要ではない。生活費を削る前に生保の解約を検討すべき。

誰にでも、どの家庭にも一度や二度は生活費に困るといった事態が発生するものです。

給料が減った、出産、子供の進学など理由は様々あります。だから、こういった事態に備えて普段から節約になれておくことが大切ですし、貯金をする癖を身につけておくことも重要です。でも、こういうことを心がけていても、会社の業績が悪化して大幅に給料が減ってしまった場合には、普段の買い物での節約では対応しきれないことがあります。

今すぐ必要でない支出を切る

生活費を切り詰めると言っても、食費を減らすのには限界があります。パンや麺類など炭水化物だらけの食品なら安くで購入できますが、こういった食品は必須の栄養素が乏しいですし、将来、生活習慣病にかかる危険性を高めます。だから、どんなに生活が苦しくなったからと言っても、タンパク質や脂質を削って炭水化物の量を増やす食費の節約法は選択してはいけません。

特に幼い子供にそのような食事をさせていると、発育や成長に不都合が生じる場合もあるでしょう。

だから、食費を削るとしても、栄養の質を下げるようなことをしてはいけません。

家計が苦しくなった時に真っ先に切り捨てるべきものは、今すぐ必要とならないものへの支出です。食費、水道光熱費は毎日必要となる支出なので、これらを減らすのは容易なことではありません。反対に今すぐ必要としないもの、その典型である生命保険は、今すぐ解約したところで生活の質を落とすことはありません。

将来の不安よりも現在を重視すべき

生命保険を解約すると、将来、稼ぎ手である夫（妻）が不慮の事故で亡くなった時に一家が路頭に迷うから困るという方もいます。

でも、よく考えてください。現在、生活費に困るほど収入が減っているのなら、今こそ一家の危機的状況です。生命保険が将来の不測の事態に備えて保険料を毎月支払うものなら、今発生している危機的状況から脱出するために解約して保険料を生活費に充てることも、生命保険に加入する目的と一致しているのではないでしょうか？

生命保険を解約せず、毎月保険料を払い続けることで、いつまでも現在の危機的状況が解消されないのでは本末転倒です。

いったん生命保険を解約して現在の苦しい状況から脱出でき、再び家計にゆとりが出てきたときに再び生命保険に加入したらいいのです。その時は、現在の保険料よりも割高になっているでしょう。でも、いったん生保を解約したことで保険料を払わずに済んだ期間があるのですから、その期間に払わなかった保険料が、新たに契約する生保の保険料に上乗せされていると思えば良いのです。

また、いったん生命保険を解約したことで、本当に生命保険が必要かどうかを考え直す機会が与えられます。友人や知人の勧めで加入したという方なら、なおさら生命保険の必要性を検討する良い機会だと言えます。

生命保険は、生きていくために必ず必要なものではないので、生活費にゆとりがなくなった時には真っ先に解約を検討しましょう。

終身保険なら払済保険や延長定期保険に変更

生活費に困っているけども、どうしても生命保険を解約するのが不安だと感じる方は、払済保険や延長定期保険を検討するのも一つの手です。

払済保険も延長定期保険も、毎月の保険料を支払わなくても保障を受けることができる裏技のような保険です。

払済保険は保障が一生涯続く

現在加入している生命保険が終身保険であれば、払済保険に変更可能です。

払済保険は、すでに払い込んだ終身保険の保険料に応じた保障額に減額して一生涯の補償を確保する方法です。

仮に現在の終身保険が1,000万円の保障だったとします。この1,000万円は、被保険者が亡くなった時に必ずもらえる保険金ですから貯蓄性があります。

払済保険は、1,000万円の保障から500万円や300万円などに保障額を下げます。これまで払い込んできた保険料に応じて保障額が減額されます。その代り、以後の保険料負担はありません。

保障額は減ってもいいから終身保険は残しておきたいという方は払済保険を検討してください。

延長定期保険は保障額を維持できる

延長定期保険も、終身保険のように貯蓄性のある保険に加入している場合に変更できます。

延長定期保険は、現在の終身保険の解約返戻金を活用して保障期間のある定期保険に変更する方法です。1,000万円の終身保険に加入している場合は、50歳までや60歳までなど一定期間だけ1,000万円の保障を確保します。

払済保険だと保障額が減額されますが、延長定期保険なら保障額はこれまでと同じです。保障期間は短くなっても保障額を維持したい場合は延長定期保険に変更するのがおすすめです。

特約は全てなくなる

払済保険も延長定期保険も、これまでの終身保険に付いていた特約は全てなくなります。医療保険特約を付けていた場合は、払済保険や延長定期保険に変更すると、入院するような病気や怪我をしても保険金を受けとることができません。

このようなデメリットはあるものの、払済保険や延長定期保険は保険料の支払いをなくして死亡保障を確保できるので、家計がピンチの時に検討すると良いでしょう。